カルロス・ゴーン日産前会長を巡る一連の騒動は、自動車業界に大きなインパクトを与えた。ゴーン氏なきあとの日産が生まれ変わるための戦略、そして日本の自動車業界全体がめざすべき活路について、立教大学ビジネススク...

＜＜2018年末の「クリスマス暴落」に始まり、急落・急騰を繰り返した年末年始の株式市場。世界3大投資家の1人として知られるジムロジャーズは、驚くことに2018年夏の時点で今回の事態を「予見」していた。 2019年1...

「消費増税は景気回復を妨げる　ポール・クルーグマン氏が語る日本経済の未来」 に引き続き、世界的経済学者のポール・クルーグマン氏が、米中貿易戦争の行く末、移民をめぐる日本の経済成長論を説く。 ※本稿は 『...

カルロス・ゴーン 日産前会長を巡る騒動が続いている。ゴーン氏解任は、次世代自動車産業にいかなる影響を及ぼすのか。大学教授、上場企業取締役、コンサルタントという3つの顔をもつ筆者が独自の観点から分析する。 ...

2018年12月25日の「クリスマス暴落」を口火に、株価の値下がりが続いている。一方、安倍政権は今年10月に消費税率を10％に引き上げる見込みだ。米中貿易戦争の行方、そして日本経済の未来について、ポール・クルーグマン...

＜＜2018年12月25日、「クリスマス暴落」が株式市場を襲った。1年3カ月ぶりに日経平均が1,000円超も急落したのだ。株価は一時2万円台を割り込み、各紙は「世界経済減速の懸念」と報じた。 世界3大投資家の１人とし...

本サイト 「藤原洋　第4次産業革命の時代に必要な三種の神器とは？」  に引き続き、藤原洋氏が、デジタル時代に必要なもの、GDPを倍増させる日本創生戦略を説く。※本稿は 『Voice』2019年1月号 、藤原洋氏の「ポスト平成...

デジタル化の急速な進行により、現在は第4次産業革命の時代にあるといわれる。ブロードバンド配信事業などを手掛けるブロードバンドタワー代表取締役CEOの藤原洋氏が、全産業「デジタル化」時代を生き抜くためのヒントを...

プラットフォーム・インダストリー4.0のバンティエン事務局長は「中小企業にIoTの重要性を納得してもらうには時間がかかる」と語る（写真：筆者） ドイツ政府は製造業のデジタル化計画「インダストリー4.0」を推進するた...

インダストリー4.0に関する技術導入をめぐり、大企業と中小企業の間で格差が開きつつある（写真：筆者） ドイツは製造業のデジタル化計画「インダストリー4.0」を進めている。日本でもIoTに向けた動きが見られるが、とも...

  ジョージ・オーウェルが描いた世界と酷似 2017年10月に行われた第19回中国共産党大会と、2018年3月に行われた全国人民代表大会（国会）は、いずれも「習近平の習近平による習近平のための大会」だった。 ...

IT分野を中心に中国企業の台頭が著しい。世界最大の中国市場で「勝ち組」となった企業が日本進出を果たしているいま、日本企業は中国企業の下請けになってしまうのか？　 『二〇二五年、日中企業格差』（PHP新書） 著者で...

「何とかしなきゃいかん」 牟田 　白樺湖畔（長野県茅野市）に位置する白樺リゾート「池の平ホテル」は、創業60年を超える歴史をもつ県内有数の観光施設です。矢島社長は、2011年に20代という若さで、祖父であり創業者の...

写真：毎日新聞経済プレミア編集部   戦後金融史上最大級のヤマ場 メタモルフォーゼ（変態）という言葉がある。 同じ生き物でありながら、蛹が蝶へと脱皮するように、外見上、劇的な変化を遂げる...

国内外の半導体メーカーの躍進を支えた知られざる優良企業とは？ 「知られざる優良企業」──この言葉がまさにふさわしいのが?トリコだ。半導体製造装置や液晶製造装置、コンピュータシステム関連機器の修理及び部品...

貿易問題の本質は政治的対立 　去る2018年3月8日、米国トランプ大統領がアルミと鉄鋼に関税をかける大統領令に署名、そして同22日、中国に対して輸入産品に関して関税をかけるスーパー301条の発動を発表した。23日にはアル...

FMCが披露した新EVブランド「BYTON」（CES2018で筆者撮影） ※本稿は、『Voice』2018年5月号、田中道昭氏の「次世代自動車産業の覇権を狙う中国」を一部、抜粋したものです   機能だけでなく、デザ...

　 　２０１８年３月２３日午前０時（米国東部標準時）、トランプ米大統領により、鉄鋼とアルミニウムの輸入制限が発動さ れた。前日の２２日にも、アメリカは中国に対して、知的財産権の侵害を理由に最大６００...

群雄割拠の中国ＥＶ車メーカー 　自動車産業は国際政治と表裏一体であり、中国および欧州主要各国政府のＥＶシフトが日本の自動車メーカーにも大きな影響を及ぼしている。中国政府は、国家産業政策として先に述べた「自動車...

　中国という国の将来、その影響力を論ずるときは、経済の先行きについてしっかりした仮説・見方を持っていないと、「ＡとＢ、両極端のどちらも可能性がある」といった、焦点の定まらない内容になってしまいがちだ。 　...