
「大東亜共栄圏」「自由と平等」「個性の尊重」――。
耳当たりのよいスローガンは、必ずしも社会をよい方向へ導くとは限りません。
お茶の水女子大学名誉教授の藤原正彦氏は、戦前の日本を破滅へと導いた美辞麗句と、侵略を正当化してきたアメリカの歴史に共通する危うさを指摘します。
さらに、戦後日本の「ゆとり教育」や「構造改革」も、理想とは裏腹の結果を招いたと批判します。なぜ人びとは美しい言葉に惑わされ、同じ過ちを繰り返すのでしょうか。藤原氏が、戦後80年、昭和100年の節目に、日米の歴史を振り返りながら現代社会の問題点を問いかけます。
※本稿は、藤原正彦著『終活より読書』(PHP研究所)より、内容を一部抜粋・編集したものです。
──戦後80年、昭和100年。世界と日本の歩みをどのようにご覧になっていますか。
【藤原】美辞麗句に踊らされた100年、といってよいと思います。
大正と昭和戦前、日清・日露戦争における歴史的勝利により、自信過剰となった軍部が傲岸不遜となり、国民に威張り散らし、政治にまで口を出すようになりました。政府、新聞までがそれに同調し、ドイツの軍事力や工業力を過大評価し、「バスに乗り遅れるな」と大騒ぎし、1940年には日独伊三国同盟という愚劣な同盟を結びました。
「大東亜共栄圏」「皇軍不滅」「八紘一宇」などの美辞麗句も踊っていました。こういう言葉に酔いしれて、政府も軍部も国民も、誰一人としてアメリカに勝てるとは思わないまま開戦し、国を滅ぼしかけたのです。
日本だけではありません。ドイツでは、国民はヒトラーの「世界に冠たるドイツ」「国家は目的ではなく手段」「平和は剣によってのみ守られる」「役に立つのは人を殴れる人間だけだ」「条約が有効なのは私にとって有益なあいだだけだ」などの言葉に酔って大侵略に乗り出しました。
世界はいまも似たようなものです。たとえば現在、トランプ大統領は「アメリカを再び偉大な国に」(Make America Great Again)と謳っています。では、アメリカがかつて「偉大だった」時代があったかといえば、ほとんどありません。
アメリカ建国の発端は、周知のようにインディアンを虐殺して土地を強奪した西部開拓にあります。先住民を「未開人」と見なしてキリスト教布教を免罪符に、暴力的に土地を奪い、北米大陸を東から西へ進んでいきました。
いま非正規移民摘発への抗議デモで騒ぎになっているカリフォルニア州をはじめ、テキサス州、ネヴァダ州、ニューメキシコ州、アリゾナ州、ユタ州などは、そもそもメキシコの土地でした。19世紀にアメリカが強奪したのです。
西部開拓の侵略の方便として用いられた美辞麗句が、「マニフェスト・デスティニー」。キリスト教徒による侵略を、天が与えた「文明化」の崇高な使命とし、殺戮や収奪を正当化したのです。
建国から100年ほどは、奴隷制を敷いていました。「自由と平等」を謳った独立宣言を起草したトーマス・ジェファソンさえ、自分の農園に500人もの奴隷を所有していたのです。20世紀直前の1898年、先住民のポリネシア人が住む平和の王国ハワイを滅ぼして併合し、グアム占領をめぐりのちに日本と衝突しました。20世紀になってからは、陰謀と戦争ばかりです。自慢できることは第二次大戦前後の20年間ほど、ドイツのナチスに追われたフォン・ノイマンやアインシュタインなど大天才たちが渡米したため、戦前は学術で二流国にすぎなかったアメリカが一気に世界一となったこと以外に、ほとんど何もないのです。「MAGA(アメリカを再び偉大な国に)」というトランプ大統領は、歴史をまったく知らないのでしょう。
──美しいスローガンこそ国家や民族を滅ぼす元凶である、ということですね。
【藤原】21世紀のアメリカを貫く美辞麗句の最たるものは「自由、平等、民主主義」です。しかし、その自由、平等、民主主義のおかげで生まれたのが、無知・無教養のトランプ大統領。そして何より、上位10%の人びとが国富の68%を占め、下位50%の人びとはたったの2.5%を占めるにすぎない、という貧富の激しい社会なのです。
この春、花見で訪れた京都で出会ったアメリカ人の中年夫婦に「トランプをどう思う」と尋ねたら、「大嫌いだ」という。理由を尋ねると、スマホを掲げて暴落した株価のグラフが映る画面を見せてきました。さらに、私が「山ほど天才がいるアメリカで、なぜあんな阿呆(idiot:イディオット)が選ばれたの」と問うと、何と「まことに申し訳ない」と謝ったのです。
アメリカ人が謝る姿を見ることは通常、ありません。彼らが私に本音を語ったのは、その前にさんざんジョークをいって笑わせ、打ち解けていたからです。相手と気心を通わせてから本題に入る手法は、初対面の人と話すときやビジネスの交渉、女性を口説く際にも有効です(笑)。石破茂首相(当時)がトランプ大統領と仲良くなれなかったのは、ユーモアセンスの問題といってもよいでしょう。トランプ氏を爆笑させたら石破氏の勝ちだったのに。
──アメリカは大変ですね。
【藤原】わが国もアメリカの悪口はいえません。戦後教育では、「個性の尊重」「ゆとり教育」などの美辞麗句により若者を甘やかした挙げ句、国民を駄目にしてしまいました。
戦後教育では、個性を尊重しなければならない。したがって、人間として最も恥ずかしい弱い者いじめに走る子供を、親が張り倒すことすら許されなくなりました。いじめにはある種、動物的な快感があります。ゆえにケダモノを人間にするため、幼いうちにたとえ力を用いてでも「弱い者いじめは卑怯」と教え込まなければいけない。学校教育以前のしつけであり、「親の義務」です。
「ゆとり教育」については、東京大学の有馬朗人総長・文部大臣(当時、故人)が推進し、私は文部省や文化庁の国語教育に関する審議会で強く間違いを指摘しました。ところが、そこでは学識経験者とか呼ばれる御用学者たちに「子供に知識を詰め込むのは可哀想」と反対され、「ゆとり教育により落ちこぼれや登校拒否もなくなる」というアホくさい案が通ってしまいました。結果、2002年に始まりましたが、5年たっても落ちこぼれや登校拒否は減らず、学力だけがOECD(経済協力開発機構)調査で急速に低下。ゆとり教育の誤りが証明され、中止となりました。
学生にゆとりを与えても個性的な人間や斬新なアイデアが生まれないことは当時、私自身が大学の教壇に立っていたのでよく知っています。昔の詰め込み教育で育った世代のほうがよほど個性的で、面白い学生がいました。
また同じ時期、小泉純一郎政権は「規制緩和」「国から地方へ」「官から民へ」の構造改革をスローガンに掲げました。結果は地方の再生どころか、全国の駅前がシャッター通りと化し、郵政民営化によってゆうちょ、かんぽの郵政マネー350兆円が米国債などを通してアメリカに渡っただけでした。日本がアメリカの財布となったのです。美辞麗句がもたらした誤りといってよいでしょう。
なお、アメリカはいまも日本が保有する176兆円に上る米国債を売却させてくれません。アメリカのポチとなった政府は、この屈辱的情況を正すつもりもなぜかないようです。
更新:11月20日 00:05