「新しい現実」と志あるリアリズム

パワー・シフトの進展とグローバル化の逆説

自由主義的国際秩序を動揺させる国際政治上の要因は、自由民主主義諸国から権威主義諸国へのパワーの重心の移行である。中国は自由貿易のメリットを享受して経済成長を遂げたものの、権威主義体制を変化させる気配はない。

とくにリーマン危機が発生した前後から、中国やロシアはパワー・バランスが有利に変化していると見なして大胆な対外行動を取るようにもなった。世界的に政治的な民主化は停滞し、多くの国で政治的自由度が低下している。

自由主義的国際秩序の支配力は、先進国でしばしば語られたように、その普遍性によるものというより、米国の覇権や日米欧のパワーの優越によるものだったということであろう。

パワー・シフトはしばしば覇権国と挑戦国のあいだで鋭い緊張を生む。トランプ政権の強硬な対中姿勢は、米中のパワーの差が縮小し、米国の許容できないレベルに達していることの反映である。

ハーバード大学のグレアム・アリソン教授は、過去多くの場合、覇権国と挑戦国は互いに不信を募らせて覇権戦争に至っており、米中もそうした「ツキディデスの罠」を避けられないかもしれないと警鐘をならす。

パワー・シフトに伴う不確実性をいかに管理するかは21世紀前半の国際政治の焦点だが、より厄介なのは、グローバル化や相互依存、開放性が進んだ結果、その問い直しが必要とされる逆説的な状況が生まれていることだ。

グローバル化は新興国を中心に多くの国々に富をもたらした。

しかし、先進国ではむしろ開放性や相互依存によって自己決定やアイデンティティ、雇用や生活が脅かされていると感じる人びとが増え、ポピュリズムや自国第一主義の台頭を生んだ。

とりわけ人の移動は敏感な反応を生みやすく、欧米のポピュリズムの多くは反移民感情と抜きがたく結び付いている。

経済的相互依存を政治的目的に利用するジオエコノミクス（地経学）の傾向も目立つ。

中国が領土問題に際して日本へのレアアース輸出を制限し、フィリピンからのバナナの輸入を制限したことや、米国がドルの力を背景に経済制裁を頻発させていることはその典型だ。

さらに欧米では、自由民主社会の開放性が悪用されているとの認識が急速に広がっている。

中国が先進国の開放的な経済の恩恵を十二分に享受しながら、自国における他国の経済活動を大きく制限していることは、パワーの重心が中国に移るなかで許容できないものとなった。

中国が戦略分野における技術や知識を不当に取得しているとの懸念、ロシアが先進国の選挙やメディアに干渉し、中国が政界や学界に広く浸透していることへの警戒も強まっている。

自由主義的国際秩序の開放性に乗じる中露のさまざまな浸透を、ソフト・パワーならぬ「シャープ・パワー」と称する論者もいる。

自由主義的国際秩序の中で形成された多国間の国際制度についても、それがさまざまな領域に及び、機能を強化させるにつれて、少なくない人びとが、自国の行動や主権を制約するだけの忌まわしい存在と見なすようになった。

とくに統合が進んだ欧州では、ブリュッセルが人びとや主権を無視して物事を決めているとの反発が強まり、反EU感情が勢いづいた。

BREXIT（英国のEU離脱）をめぐって混迷を続ける英国はその目立つ一例にすぎない。

米国ではもともと国際機関への懐疑が根強いが、トランプ政権は国連やWTOなどの国際機関の実効性を問い、TPPやパリ協定から離脱し、さらには外交エスタブリッシュメントの大半が支持してきた同盟システムにさえ冷淡な態度を取っている。

中国の台頭も自由貿易やグローバル化を追い風にしており、パワー・シフトはその帰結である。言ってみれば、自由主義的国際秩序は、自らの成功の思いがけない結果に悩まされているのである。

「米中デカップリング」へ

テクノロジーの進展も自由主義的国際秩序への思わぬ逆風になるかもしれない。

冷戦終結と軌を一にして進展したIT化の進行は経済面でも情報面でも米国の覇権を再確立するものであった。情報や知識の自由な流通は自由化や民主化を促進するものと思われたし、米国のように自由な社会はITに限らずイノベーションにおいて有利と信じられた。

基本的にはテクノロジーの発展は自由主義的国際秩序と親和的であると想定されてきた。

しかし、AIやロボティクス、ビッグデータ、自動化技術等のエマージング技術やデータ経済化がもたらす、第4次産業革命とも称される巨大な社会変化は、必ずしも自由民主主義先進国に有利なものではないかもしれない。

ビッグデータとAIや監視技術の結び付きは、情報の自由な流通が促進するよりも、権威主義国家による効率的な管理統制を可能にしている。権威主義国家はプライバシーや人権をさほど気にせず、大胆に試行錯誤を繰り返して、イノベーションに邁進することもできる。

キャッシュレス化など、新興国が一気に最先端に到達し、先進国を追い越す領域も出てきている（リープフロッグ）。破壊的イノベーションが軍事面での米国の卓越を失わせる可能性もある。

「先進国から新興国へのパワー・シフト」「ハイパー相互依存・開放性とその逆説」「破壊的イノベーション」という「新しい現実」は、ダイナミックに相互作用して、米国の覇権とそれに支えられた自由主義的国際秩序への荒々しい挑戦を創り出している。

ハイパー相互依存や先進国の開放性は、そのメリットを享受した新興国を台頭させ、パワー・シフトをもたらした。破壊的イノベーションもパワー・シフトを加速させうる。パワーの相対的な低下は、米国その他の先進国に開放性の悪用や技術優位喪失への警戒を呼び覚ましている。

「新しい現実」が先鋭に現れたのが、米中のハイテク摩擦であり、米国がハイテク分野で試みている対中デカップリング（切り離し）である。

対イラン制裁違反の名目で、ZTEの販売禁止措置を発表したり（その後解除）、ファーウェイの孟晩舟副会長をカナダ政府に要求して逮捕したりと、中国の代表的なハイテク企業に断固とした措置を取る米国の姿は世界に衝撃を与えた。

それ以上にハイテク摩擦の長期化を予感させるのは米議会が成立させた2019年度国防授権法である。

同法は、CFIUSによる外国投資審査強化、エマージング技術の輸出管理を含み、ファーウェイとZTEはもちろん、両社と関係が深い企業と米政府機関との取引禁止を明記した。留学等を通じた人の行き来についてもビザ発給等を通じて限定しようとしている。

知財窃取や自国進出企業への技術移転強要など場合によっては不当な手段を用い、デジタル領域で企業や個人への統制を強めながら、急速に技術力を向上させ、国際標準づくりをめざす中国の動きは、トランプ政権誕生前から米国で警戒の対象になっていた。

それでも、米国のハイテク産業は投資の面でも人材の面でも中国抜きには成り立たず、その切り離しはもはや不可能との見方が大勢といえた。

しかしここへ来て米国は、自国産業が多少ダメージを受けても、ハイテク分野での覇権を維持するために相互依存を制限する意思と能力をもつことを示そうとしている。

国防授権法は、共和・民主を問わず支持されており、対中デカップリングはトランプ政権の特殊性によるものではなく、超党派的なコンセンサスを背景としている。